NIPT（新型出生前診断）を検討しているけれど、費用の負担が気になる妊婦さんも多いのではないでしょうか。

NIPTは、胎児の染色体異常を早期に発見できる検査として注目されています。しかし、「NIPTに医療費控除は適用されるの？」「検査費用はどれくらいかかるの？」などの疑問をお持ちの人もいるでしょう。

この記事では、NIPT（新型出生前診断）が医療費控除の対象になるのか、また検査の費用相場や陽性だった場合の確定検査にかかる費用について詳しく解説します。

医療費控除の適用有無を理解した上で、納得できるクリニック選びの参考にしてください。

NIPTは医療費控除の対象外

2024年11月現在、NIPT（新型出生前診断）の検査費用は医療費控除の対象外です。

医療費控除は、病気やけがの治療を目的とした診療や施術が対象となる制度です。NIPT（新型出生前診断）は胎児の染色体異常の可能性を検査しますが、直接的な治療には結びつきません。

そのため、NIPT（新型出生前診断）だけでなく、形態異常を調べる他の種類の出生前診断も医療費控除の対象外となります。

また、NIPT（新型出生前診断）は高額な検査ですが、高額療養費制度や妊婦健診費用の助成なども利用できません。高額療養費制度は、医療費控除同様に治療に該当しない医療行為は対象外となっており、NIPTは妊婦健診の範囲に含まれないためです。

以上のことから、NIPT（新型出生前診断）の検査費用はすべて自己負担となります。

参照：国税庁「No.1122 医療費控除の対象となる医療費」

医療費控除の対象になる妊娠・出産関連費用の例

医療費控除の対象となる妊娠や出産関連の費用には、以下のようなものがあります。

・不妊治療に関連する費用
・妊婦定期検診の費用
・妊娠の有無を調べるための医療機関での検査費用
・通院や入院時に公共交通機関を利用した際の交通費
・入院時に公共交通機関が利用できなかった場合のタクシー代
・入院中に病院から提供された食事の費用
・母体保護法の規定にもとづいた中絶費用

一方で、入院検査薬の購入費や入院時の洗面具・パジャマなどの日用品、入院中の外食費用などは対象外です。

医療費控除を受けるには、1年間に支払った医療費が以下のいずれかを超える必要があります。

・10万円
・所得総額の5％（所得額が200万円未満の場合）

NIPT（新型出生前診断）を含む出生前診断の検査費は、控除対象外です。しかし、その他の妊娠・出産にかかる費用が基準額を超える場合、確定申告時に一部の税金が戻る可能性があります。

そのため、領収書や交通費の記録などをしっかりと保管しておくことが大切です。

参照：国税庁「No.1124 医療費控除の対象となる出産費用の具体例」

NIPTの費用相場

NIPT（新型出生前診断）の費用は、選択するプランによって異なります。

・NIPT基本プランの費用相場
・NIPTオプションプランの費用相場

それぞれの費用相場について、詳しく見ていきましょう。

NIPT基本プランの費用相場

NIPT（新型出生前診断）の費用相場は医療機関によって異なりますが、おおよそ20万円前後です。

NIPT（新型出生前診断）の検査費は他の非確定検査と比べると高額です。理由として、高度な遺伝子分析技術の活用により検査精度が高いことや、保険適用されず全額自己負担であることが挙げられます。

基本プランでは、以下の3つの染色体異常を検査できることが一般的です。

・13トリソミー（パトウ症候群）
・18トリソミー（エドワーズ症候群）
・21トリソミー（ダウン症候群）

これらの染色体異常は、発生頻度が高いことで知られています。なかでも、21トリソミー（ダウン症候群）はもっとも確率が高く、発生率は700人に1人です。

また、クリニックによってはクラインフェルター症候群やターナー症候群などの性染色体異常、そして性別判定も基本プラン内で検査可能な場合があります。

基本プランは、発生頻度が高い染色体異常に絞り、費用を抑えて検査したい人に適した内容となっていることが多いです。

参照：MSDマニュアル プロフェッショナル版「ダウン症候群（21トリソミー）」

NIPTオプションプランの費用相場

NIPTのオプションプランの費用相場は、基本プランに2～3万円が追加された20～23万円程度であることがほとんどです。

オプションプランでは、以下のような追加検査を受検できる場合があります。

・1～22番染色体を対象とする全染色体検査
・微小欠失症候群の検査

基本プランでは検査できない染色体異常も対象となることが多いため、オプションプランは基本プランよりも高額です。より詳細に遺伝子情報を把握し、胎児の健康状態を深く知りたい人におすすめです。

NIPTが陽性だった場合の確定検査の費用

NIPT（新型出生前診断）の検査結果が陽性だった場合、確定検査の受検が推奨されます。確定検査には2種類の方法があり、一部クリニックでは補助金制度があります。

・羊水検査の費用相場
・絨毛検査の費用相場
・確定検査の補助金が出るクリニックもある

それぞれの確定検査の費用について、詳しく解説します。

羊水検査の費用相場

羊水検査の費用相場は、10～20万円程度であることが一般的です。

羊水検査は、母体の腹部に注射針をさして羊水を採取する検査で、妊娠15～18週以降に受検できます。ただし、羊水検査には約0.3％の確率で死産や流産の危険性が伴います。

また、羊水検査はNIPT（新型出生前診断）と同様に医療費控除の対象外です。

参照：慶応義塾大学病院 医療・健康情報サイト「羊水検査」

絨毛検査の費用相場

絨毛検査の費用相場は、羊水検査と同様に10～20万円程度です。母体の腹部に注射針をさして胎盤の一部である絨毛を摂取する検査で、妊娠11～14週ごろから受検できます。

絨毛検査は、羊水検査よりも早期に受検できることがメリットです。一方で、使用する注射針が太いため検査時に痛みを感じる場合があります。

さらに、流産や死産となる確率は約1％と羊水検査よりも高いため、危険性を考慮して羊水検査を選択する人が多い傾向があります。

絨毛検査も医療費控除の対象外であり、検査にかかる費用は全額自己負担です。

確定検査の補助金が出るクリニックもある

NIPTの検査結果が陽性だった場合、一部クリニックでは確定検査費用を負担してくれることがあります。

補助金制度の有無や負担額はクリニックによって異なるため、受検前に確認するとよいでしょう。

平石クリニックでは、NIPT（新型出生前診断）の結果が陽性だった場合の確定検査費用を全額負担いたします。

NIPTの医療費に関するよくある質問

NIPT（新型出生前診断）の医療費に関するよくある質問と回答をご紹介します。

Q.NIPTが再検査になった場合に費用はかかる？

再検査費用はクリニックによって異なり、無料で対応してもらえるところもあれば別途費用がかかる場合もあります。

NIPT（新型出生前診断）では、まれに明確な結果が得られず「判定保留」となる場合があります。判定保留は0.3～0.4％の確率で起こり、結果が得られなかった際は再検査が必要です。判定保留となる要因としては、胎児のDNA量の不足や母体の疾患などが考えられます。

平石クリニックでは、判定保留による再検査費用は無料です。別途費用がかかるクリニックでは、5,000～1万円程度が相場となっています。

Q.NIPTの検査代以外にかかる費用はある？

NIPT（新型出生前診断）検査代以外にも、結果通知にかかる諸経費や輸送代などが追加費用として発生する場合があります。

また、クリニックによっては診断前後のカウンセリングに別途料金が必要な場合もあります。カウンセリングが別料金となる場合、追加で5,000～1万円程度かかります。

想定外の出費を避けるために、必要な総費用について事前にクリニックに確認しておくことをおすすめします。

医療費控除対象外のNIPTは納得できるクリニックで受けましょう

NIPT（新型出生前診断）の検査費用は医療費控除の対象外です。決して安い金額ではないため、検査費用だけでなく、アフターフォローやサービス内容も十分に確認し、納得できるクリニックで受けることが大切です。

平石クリニックでは、NIPT（新型出生前診断）の基本プランを18万円（税抜）で提供しています。また、判定保留となった場合の再検査費用もかかりません。

さらに、結果が陽性だった場合は確定検査費用を全額負担いたします。遺伝カウンセラーによる電話相談を無料で受け付けているため、検査に関する疑問や不安があれば、まずはお気軽にお電話ください。